禁煙や受動喫煙に関するお話を書いたところですので、もうひとつ追加したいと思います。
都知事が猪瀬氏にかわり、オリンピック招致の話題がメディアで多く報道されておりますが、日本禁煙学会のホームページを閲覧させていただくと、東京（日本）への招致には「喫煙」という障害があるようです。
国際オリンピック委員会（IOC） は１９８８ 年以来、オリンピック大会での禁煙方針を採択し、会場の禁煙化とともにタバコ産業のスポンサーとなることを拒否してまいりました。２０１０ 年７ 月には世界保健機構（WHO） とタバコのないオリンピックをめざす協定にも調印しております。 実際、バルセロナ、アトランタ、シドニー、アテネ、北京、ロンドン、リオデジャネイロなど、オリンピック開催都市にはすべて罰則付きの受動喫煙防止法または条例が存在しているということで、世界一喫煙率の高い中国ですら、北京オリンピック開催のために、北京市に受動喫煙防止条例を制定しているのです。
オリンピックを東京へ招致するためには、すべてのレストラン、バー、移動手段を含む受動喫煙防止条例が存在していないことが大きな弱点になっているということです。２０２０ 年のオリンピックに立候補している都市のうち、マドリード（スペイン）、イスタンブール（トルコ）にはいずれも罰則付きのきびしい受動喫煙防止法がすでに制定されています。
国際オリンピック委員の８０％は禁煙法が制定されている国に住んでいるそうで、今後の選考に大きく影響してくることが予想されます。
禁煙学会では、「今のままでは、大きな予算を割いているオリンピック招致費が無駄になるでしょう」と警鐘をならしています。
こどもたちが楽しくからだを動かし遊ぶ・スポーツをする、ある意味それを極めたオリンピックの祭典、こどもの健康をサポートしようとする立場からすると、オリンピック招致の話の中に禁煙や受動喫煙のお話がもっと出てきてほしいものです。
今回の話題は、日本禁煙学会ホームページを参考にさせていただきました。
http://www.nosmoke55.jp/
